共働き世帯にとって、4000万円の住宅ローンは大きな目標であり、同時に不安もつきものです。でも大丈夫！この記事では、共働きで4000万円の住宅ローンを組む際に知っておくべきこと、成功させるための返済計画、賢い選び方を分かりやすく解説します。夫婦で力を合わせ、夢のマイホームを実現するためのヒントを手に入れましょう。
共働きで4000万円の住宅ローンを組む際の年収はどのくらい必要？
まず気になるのは、4000万円の住宅ローンを組むために、どれくらいの年収が必要なのかですよね。世帯年収の目安と、返済負担率を考慮した具体的なシミュレーションを見ていきましょう。
目安となる年収は？
一般的に、住宅ローンの目安として「年収の5倍」という数字が使われます。つまり、4000万円の住宅ローンを組むには、世帯年収で800万円が必要という計算になります。しかし、これはあくまでも目安です。実際のところ、年収が600万円台でも住宅ローンを組んでマイホームを購入する人は多くいます。
返済負担率を参考に考える
より重要なのは、返済負担率です。返済負担率とは、年収に対する年間の住宅ローン返済額の割合のこと。一般的に、返済負担率は20～25％程度が目安とされています。これは、住宅ローン以外の生活費や将来の教育費、老後資金などにも余裕を持たせるためです。
年収別返済シミュレーション
例えば、4000万円の住宅ローンを35年で借り、金利が1.5％の場合、毎月の返済額は約12万円になります。この場合、返済負担率が20％になるのは、年収は約720万円です。
| 年収 | 返済負担率（35年） | 返済負担率（25年） | 返済負担率（15年） |
|—|—|—|—|
| 400万円 | 36.0% | 48.0% | 72.0% |
| 500万円 | 28.8% | 38.4% | 57.6% |
| 600万円 | 24.0% | 32.0% | 48.0% |
| 700万円 | 20.6% | 27.4% | 41.1% |
| 800万円 | 18.0% | 24.0% | 36.0% |
この表を見ると、年収が低いほど、返済負担率が高くなることがわかります。特に年収400万円では、35年の借入期間でも返済負担率が30％を超えてしまうので、余裕を持って返済していくことは難しいといえます。
共働き世帯が住宅ローンを組む際に検討すべき選択肢
共働き世帯が住宅ローンを組む際に、どのような選択肢があるのか、それぞれの特徴を比較してみましょう。
ペアローン：メリットとデメリット
ペアローンは、夫婦それぞれが住宅ローンを契約する方法です。別々のローンを組むため、それぞれが住宅ローン控除の対象となります。また、個別に団体信用生命保険（団信）にも加入できるので、万が一、片方が亡くなっても、残された方はローンを払い続ける必要はありません。
しかし、ペアローンは2本のローンを組むことになるため、手数料や諸費用が2倍になります。また、どちらかが返済できなくなった場合、もう片方が連帯保証人になっているため、その分の返済を肩代わりすることになります。
収入合算：メリットとデメリット
収入合算とは、夫婦の収入を合わせて住宅ローンを組む方法です。ペアローンよりも、より大きな金額を借りることができ、返済負担率を低く抑えられます。収入合算には、連帯債務型と連帯保証型の2つのタイプがあります。
連帯債務型では、夫婦どちらも債務者となり、ローン全額の返済義務を負います。そのため、夫婦どちらも住宅ローン控除の対象となります。しかし、団信は通常、主債務者のみが加入できるため、連帯債務者が亡くなった場合、保険金は支払われません。
連帯保証型では、一方を主債務者、もう一方を連帯保証人として契約します。主債務者はローン全額の返済義務を負い、連帯保証人は主債務者が返済できなくなった場合にのみ返済義務を負います。連帯保証人は住宅ローン控除の対象にはなりません。
どちらが適切か？夫婦の状況で判断する
ペアローンと収入合算、どちらが適切かは、夫婦それぞれの状況によって異なります。
それぞれのメリットとデメリットを比較検討し、夫婦で話し合って決めることが大切です。
4000万円の住宅ローンを無理なく返済するための戦略
4000万円の住宅ローンを無理なく返済するためには、いくつかの戦略を立てる必要があります。
頭金を増やすことの重要性
頭金を多く用意することで、住宅ローンの借入額を減らし、返済負担を軽減できます。頭金の目安は、住宅価格の2割程度ですが、できれば多く用意したいものです。頭金を増やすことで、月々の返済額を減らすだけでなく、返済期間を短縮することも可能になります。
繰り上げ返済：賢く活用する方法
繰り上げ返済とは、通常の返済とは別に、まとまった資金を返済に充てる方法です。繰り上げ返済には、返済期間を短縮する「期間短縮型」と毎月の返済額を減らす「返済額軽減型」の2つのタイプがあります。
どちらが適切かは、ライフスタイルや資金状況によって異なります。無理なく返済できる範囲で、繰り上げ返済を活用していくようにしましょう。
住宅ローン控除：最大限に活用する
住宅ローン控除は、住宅ローンの利用者を対象に、所得税から一定額を控除する制度です。住宅ローン控除を利用することで、税金の負担を軽減できます。住宅ローン控除は、住宅の種類や築年数によって、控除期間や上限額が異なりますので、事前に確認しておきましょう。
住宅ローンの返済が不安？失敗しないための注意点
住宅ローンの返済が不安という方は、いくつか注意点があります。
将来のライフプランを見据える
住宅ローンは長期にわたる返済が必要になります。そのため、将来のライフプランをしっかりと見据えて、無理のない返済計画を立てることが大切です。子供の教育費、老後資金、病気や失業など、将来起こりうるイベントを考慮して、計画を立てましょう。
金利動向を把握しておく
住宅ローンの金利は、市場の状況によって変動します。金利が上昇すると、返済額が増加する可能性があります。特に、変動金利でローンを組む場合は、金利上昇のリスクを理解しておきましょう。固定金利や、金利上昇に備えた繰り上げ返済などの対策を検討することも重要です。
離婚時のリスクを考慮する
夫婦で住宅ローンを組む場合、離婚時には、住宅の所有権や返済義務について、トラブルになる可能性があります。離婚時のリスクを考慮し、夫婦で話し合って、万が一の場合の対策を立てておきましょう。
まとめ
共働きで4000万円の住宅ローンを組むのは、決して簡単なことではありません。しかし、この記事で紹介したポイントを参考に、しっかりと計画を立て、賢く住宅ローンを選べば、夢のマイホームを実現できるはずです。大切なのは、夫婦でしっかりと話し合い、将来を見据えた計画を立てることです。専門家であるFPに相談するのも有効な手段です。不安なことは、一人で抱え込まず、信頼できる人に相談しながら、理想のマイホームを手に入れましょう。
